ETFは、取引方法がそうであるように、取引手数料も株取引と同じ額に設定されています。そのほか、保有コストとして信託報酬がかかりますが、こちらは一般のインデックスファンドよりも低く設定されています。
取引手数料 - 株取引と同じ設定である
証券会社同士の競争で、手数料は随分下がりました
売買を行うたびに必要となる取引手数料は、株式取引時の手数料と変わりありません。
1注文の約定代金ごとに設定されている手数料が、ETFでもそのまま反映されるのです。通常の投資信託においても、ノーロード・ファンド(手数料無料の投資信託)などと比べると一概に安いとはいえませんが、各証券会社は競争によってどんどん手数料を安くしています。
信託報酬 - 一般のインデックスファンドよりも低い
保有コストが低いといえます
信託報酬は、証券会社や投資信託会社、受託銀行などが行う業務に対して支払う報酬で、資産から差し引かれるものです。信託報酬の額は、各銘柄の運用会社のサイトで確かめることができます。
信託報酬は一般のインデックスファンドよりもETFの方が低くなっていて、これはETFの魅力のひとつです。
税金について - 株取引と同じく10%~20%
株式と通算して繰越控除もできる
ETFの売買による利益には、申告分離課税として、一般的な上場株式と同様の税金が課されます。損失分の繰越控除、上場株式との通算も可能です。利益があった場合の税率は、2008年12月31日まで(優遇期間)は10%、それ以降は20%となっています。
分配金は上場株式における配当金と同じ扱いとなり、2009年3月31日まで(優遇期間)は10%、それ以降は20%となっています。
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